最新トレンドのメディカルフィットネスとは?施設基準や利用者メリットまとめ

メディカルフィットネスとは

メディカルフィットネスとは?施設基準や利用者メリットまとめ

最新トレンドとされる「メディカルフィットネス」。この単語が意味するものは医療機関が運営するフィットネスプログラムから、医学的根拠・エビデンスに基づいた科学的かつ医療的要素に基づく実践的トレーニングから各自目標とする身体作り、ボディメイキングを目的とするフィットネスを意味します。

メディカルフィットネスの歴史

メディカルフィットネスという単語は1985年ごろに某医療機器メーカーにより作り出された造語です。我々はまず、皆が共通した認識を持てるようメディカルフィットネスの「定義」を作成することから始めました。

またメディカルフィットネスとは、医療法第42条で認められた疾病予防のことを指し、健康運動指導士、トレーナー、理学療法士が、医療分野(メディカル)と運動分野(フィットネス)をかけ合わせた医科学的なエビデンス(証拠)及び効率化&効果の最大化を目的とした運動提案になります。トレンドに敏感で、ご自身の健康意識を高くお持ちの方々の日々の健康維持・増進のためのトレーニングや、生活習慣病にはじまるメタボリックシンドローム(内臓脂肪型肥満をきっかけに脂質異常、高血糖、高血圧となる状態)・ロコモティブシンドローム(運動器症候群)の予防・改善の運動などはもちろん、プロのアスリートの競技力向上および早期の競技復帰、怪我防止、再発防止、目的とする筋力のケアと向上などそれぞれが求める最適なトレーニング結果を手にするために2019年頃から今までよりも更に大きく全国的に話題になってきています。

メディカルフィットネスに取り組むメリット

専門のトレーナーによる安全なフィットネスを提供する

定期的なメディカルチェックでフィットネスの効果を実感できる、というのがメディカルフィットネスにおける多くの感想口コミでは多いものになります。
というのも定期的なメディカルチェックを必要とするフィットネスゆえに効果を実感することが多いようです。
多くの場合は各団体・事業主にメディカルフィットネス参加後は6ヶ月に1回の定期的なメディカルチェックを必ず受ける必要があるので、プログラムに基づいて実施した運動の効果がわかります。また専属のパーソナルトレーナーが毎月レポートを作成し、面談を実施することで、単に「トレーニングが終わったら帰る」の繰り返しではなく、フィットネスの成果を実感することができます。

いつまでも若々しくいるために自分の身体を知る

また施設によっては、体内年齢を医学的にチェック年1回の抗加齢ドックが無料などの特典を用意している施設もあるようです。
体内年齢を医学的にチェックすることができたり、年1回の抗加齢ドックが無料になる場合には、身体の変化を先んじて知ることができるのでよりハイリスクな健康状態を避けることができ、医学的な観点から健康的な身体を目指すことができるようになります。

オーダーメイドかつ医療的観点及び科学的エビデンスに基づくトレーニング

基本的には一人ひとりに合ったオーダーメイドのプログラムになるのでメディカルフィットネスを利用する動機は人それぞれですがトレーナーが会員と面談を行い、一人ひとりに合わせた運動プログラムを作成する形式が最も多くポピュラーで、患者ユーザー側の求める成果を手にできると言われています。たとえば、「半年で10kgダイエットしたい」「怪我防止のために身体を柔らかくしたい」「筋肉のこの部位を効果的に鍛えたい」などの個別の要望に応じて、各自の目標を達成するために必要なオーダーメイドのプログラムを提案し成果に直結するのがメディカルフィットネスです。

生活習慣病の予防・改善にも

またメディカルフィットネスを行うための施設の特徴ですが基本的には病院・診療所に併設される運動施設で、そこでは主に生活習慣病の予防・改善を実施します。専門の医師による『運動処方箋』を軸に健康運動指導士が個別に運動プログラムを作成されることがほとんどです。
そのため、他トレーナーの運動施設以上により安全かつ社会的な運動方法が提供されることがほぼ確約されています。

また国民病とも言われる生活習慣病は、各都道府県の医療機関がより積極的な関与を国から求められているのが実情です。
国が生活習慣病の取り組みを後押しするために法律、診療報酬が改定されているために全国の医療機関は、生活習慣病予防、疾病予防のための施設であるメディカルフィットネス施設と機能訓練室を共用できるようになり、事業主側からも一般ユーザー患者側視点でもメリットの多い最先端の医療革命といえるのです。

メディカルフィットネスは日経BPでも取り上げられてます


メディカルフィットネス 病院が運営、運動に成果 高齢者らも安心 血圧など改善全国で200ヵ所超

メディカルフィットネス施設は1980年代から全国に広がった。88年度からの「第2次国民健康づくり対策」で国は遅れていた運動習慣の普及を推進。健康増進法の2003年施行もあり、健康意識の高まりを受けて取り組む施設が増えた。

医療機関が開設・運営する施設は約220カ所。医療法42条に基づき、医療施設(病院・医院)と疾病予防施設(フィットネス施設)の「合築」が認められた施設だ。医師や健康運動指導士らの配置、有酸素運動用機器などの整備が要件になる。

この「42条施設」とも一部重なる形で、一般のスポーツクラブなどを含む約340カ所が「運動型健康増進施設」に認定されている。「有酸素運動を安全かつ適切に行える」とされた施設だ。うち約210施設は生活習慣病に治療効果がある運動療法を行う「指定運動療法施設」。利用料は治療費とみなされ、所得税の医療費控除の対象になる。
引用:日経BP
https://style.nikkei.com/article/DGXKZO11928780Q7A120C1TZT001/

メディカルフィットネスを実施する運用メリット


フィットネスクラブのような大掛かりな設備が必要と言われていますが、これは本当でしょうか?
いいえ。メディカルフィットネスは、フィットネスクラブのような大掛かりな設備は必要ありません。
日本メディックスでは、地域のかかりつけ疾病予防施設、運動施設として、できるだけ初期投資の少ないコンパクトな施設をご提案します。また、医療法人の方々にとって、メディカルフィットネスを実施するにあたり、以下のようなメリットが挙げられます。

事業主の差別化メリットとして、他の医療機関との差別化を行いやすい。
結果としてより総合的な医療機関を目指していくことができ、地域に対して自社の存在をアピールしていける。地域区民の健康増進に貢献する社会的意義の強い活動を行うことができます。

メディカルフィットネスを実施するために必要な人員(スタッフ)・設備条件

※今後変更がある場合には、都度更新予定です。

メディカルフィットネス実施最低人員とスタッフについて

健康運動指導士(最低1名)
※その他のスタッフとして、健康運動指導士に準ずる能力を有する者
健康運動実践指導者などのスタッフも必要。

メディカルフィットネス設備の必要最低設備

トレッドミル、自転車エルゴメーターその他の有酸素運動を行うための設備
筋力トレーニングその他の補助運動を行うための設備
背筋力計、肺活量測定用具その他の体力を測定するための機器
最大酸素摂取量を測定するための機器
応急の手当を行うための設備

メディカルフィットネスの対象者

生活習慣病またはその他の疾病にかかっている方。
血圧が高いなど、生活習慣病予備軍の方。
その他の疾病予防の必要性の高い方。

主なメディカルフィットネスにおける運動療法実施の流れ


必ずしも以下の流れとは限らないが、多くの事業主における実施の流れ

手順1:医師による問診、診察
現在の体調、既往歴(過去の病歴など)、現在の疾病の状態、血圧、生活習慣、運動歴、食習慣 等。

手順2:諸検査
血液検査、胸部レントゲン、心電図、運動負荷試験、体脂肪測定、動脈硬化測定。

手順3:運動処方箋の作成
管理栄養士による栄養相談。運動量(強度)、運動の種類、1週間の運動回数、個々の体力に合わせた運動メニューの作成。

手順4:運動療法実施
施設で運動(週1~3回)を開始。

手順5:効果判定
定期的(3ヵ月周期が最低目安)の体力測定(筋力、持久力)。
血液検査、運動負荷試験などのデータをもとに効果判定を行い、
その後の運動プログラムの見直し、作成。

導入する医療機関のメリット

健康診断や人間ドックなどのメディカルチェックで疾病(または予備群)が早期発見されると、その重症化予防(又は健康増進)の指導にもとづいた実践がワンストップで提供でき、患者様の囲い込みが出来ます。その結果として高血圧、高脂血症、糖尿病を主病とした場合、診療報酬点数の生活習慣病指導管理料が算定でき、かつ、疾病予防・改善のための利用としてフィットネスクラブ的な入会金、月会費などが見込まれます。
新規集客に頼ることがなく宣伝広告ができ、攻めの経営手法を取ることができ、それでいて最新トレンドの取り組みになるため地域の健康づくり、健康管理のホームドクターとしての社会的信頼制が高まります。

利用者のメリット


その1:安心感
身体的な問題のある人にとって医療機関内施設であれば、医師や看護師、医療設備が間近にあるため医学的な指導、 管理ができ、万が一の事故に対する迅速な対応が出来ます。

その2:費用負担
民間フィットネスクラブに比べ利用者負担を安く設定できます。
例えば、生活習慣病の有病者・予備軍が共に多い高血圧症疾患で、生活習慣病管理料を処方箋交付しないで算定した場合、 高血圧症 1,035点(平成22年4月改定時)、本人負担3割で保険一部負担 3,312円(再診料69点含む)。メディカル・フィットネスの利用料として仮に月会費 3,000円とした場合、利用者月額負担金額は計 6,312円となります。
一方、フィットネスクラブ個人会員の月平均単価は 8,262円(経済産業省平成22年調査による)と比べると安いことが分かります。

その3:科学的エビデンスに基づくトレーニング及び指導
医療的な観点から行われるトレーニングのため、効果があるのかないのか心配することもなく、継続的にトレーニングに取り組むことができる傾向があります。結果として長続きすることが多く、また不安に思うことがあれば専任のパーソナルトレーナーに相談できたり科学的エビデンスに基づくレポートを発行されたり、見たりすることができるので効果を実感しやすくなり、数ヶ月スパンで身体の調子を向上させることが可能です。

まとめ:メディカルフィットネスとは?施設基準や利用者メリットまとめ

医療的観点に基づくトレーニングだけではなく食事やメンタルケア外側と内側から健康になる最先端の健康維持法である「メディカルフィットネス」。
このメディカルフィットネスは最近では一般のフィットネスクラブや公共の体育館や運動施設、パーソナルトレーナーでもトレンドに敏感な方が医療的要素を取り入れメディカルフィットネスを実践しながら医療機関または医療機関の運営施設まで多く広がりを見せつつあります。
これからもメディカルフィットネスJPは、メディカルフィットネスに特化した日本のメディカルフィットネス産業及びユーザーを支援するためのトップリーディングメディアとして運営してまいります。

以上、メディカルフィットネスとは?施設基準や利用者メリットまとめでした。

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