スポーツトレーナーになるには？専門学校と大学の学費はどれくらい？

スポーツトレーナーになるには？

スポーツトレーナーになるために取得しておくと有利な資格として、資格保有者が多いのが「柔道整復師」、「あん摩マッサージ指圧師」、「はり師」、「きゅう師」、「理学療法士」などの医療系の国家資格です。
これらは、4年制の大学、もしくは3年制の短期大学、または専門学校で学び、取得することになります。

特に、「スポーツ科学」、「健康科学」などを専攻しておけば、資格取得だけでなく、スポーツトレーナーに必要な知識や技術も勉強することが可能です。
学校によっては「スポーツトレーナー養成コース」などのより専門的なコースを用意しているところもあります。
どんなカリキュラムが組まれているのかは学校ごとに異なりますので、授業内容と、目指すべき資格を取得できるかどうか、しっかりと事前に確認しておきましょう。

なお、その学校の卒業生の就職先なども調べておけば、より具体的な進路もわかりますし、自分の目指す将来もイメージしやすくなります。

スポーツトレーナーになるには専門学校？大学？

大学

スポーツトレーナーの需要が増えつつある昨今、大学の体育学部やスポーツ科学系の学科も充実して来つつあります。
比較的自由に講義を受けることができる大学ならば、一般教養などの座学もじっくり学び、時間をかけて広範囲の知識を得たいという人や、大学のサークル部活動で選手としてスポーツも続けながら、トレーニングなどの知識を身につけたいという人におすすめです。

スポーツ強豪校などのスポーツに力を入れている大学では、自身がプレーヤーとして活躍したり、学生トレーナーとして部員を指導し現場での実践力を磨いたりできるなど、学生生活の多くの時間を将来の夢の実現のために使えるのが魅力です。
4年制の大学なら、時間がたっぷりありますので、国家資格や民間資格を狙う場合の試験対策に時間を割くことができるのもメリットといえるでしょう。
また、進路の変更もある程度柔軟に対応できます。

さらに大学卒業後、大学院に進学し、より専門的にトレーニングの研究をする人もいます。
また、民間のスポーツジムなどでトレーナーとして働いたのちに、より専門的な技術や資格の取得を目指して、後から大学院に進学するというケースもあります。

これは3年制の短大や専門学校の卒業者でも条件を満たせば大学院進学は可能になります。
ある特定の分野をさらに磨き上げ、スポーツトレーナーとしての強みを作りだすための1つの手段として、見据えてみてもいいと思います。

専門学校

必要な知識や技術を最短で身につけ、早く現場に出たい人、学費の負担をなるべく抑えたい人、座学よりも実践重視という人であれば、スポーツトレーナーの養成校や、スポーツトレーナー養成コースを設置している専門学校への進学がおすすめです。

大学よりも在学期間が短く、実技・実習がメインのカリキュラムになっていることが特徴です。
大学は自分で受ける講義を選びますが、専門学校は授業内容も高校までのように、学ぶべきカリキュラムが決められています。

柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師・理学療法士などの国家資格取得に力を入れている学校も多く、トレーニング理論の基礎を学びつつ、国家資格の取得を効率的に目指すことができるでしょう。
これらの国家資格は、受験資格の条件として、指定の学校や養成施設で3年以上学ぶことと定められているため、それらの資格取得を視野に入れる場合は、絶対に3年制の専門学校を選択する必要があります。（2年制などもあるため）

なお、スポーツトレーナーの就職には、コネクション、いわゆる人脈もとても大切になります。
卒業生の就職状況によっては就職先に融通が利くこともあるので、主な就職先をチェックしておくといいでしょう。
大学に比べると学費の負担は抑えられる傾向ですが、卒業までにかかる費用は学校によって差がありますので、たくさん情報を集めて比較検討をすることが大切です。

専門学校と大学・初年度の学費平均について

ここでは、専門学校や、大学の初年度に必要な学費の平均を調べてみました。

大学は国立と公立、私立などでも差があります。

※これらはあくまで平均です。
また、専門学校は2年制または3年制、大学は4年制です。

まとめ：スポーツトレーナーになるには？専門学校の学費はどのくらい？

スポーツトレーナーになるには、専門学校でも大学でも、どちらからでも目指すことはできます。
専門学校や大学を卒業していない人でも、スポーツトレーナーになることは可能です。
とはいえ、これらの学校を卒業しているということは、専門的な知識を持っていることの証でもあります。

大学や専門学校を卒業していないと取得できない資格もあるため、将来スポーツトレーナーとして働きたい方は、ぜひとも専門学校や大学への進路を検討することをおすすめします。