パーソナルトレーナー資格の種類はどのくらいあるの？

最近ではダイエット、トレーニングといった、美容、健康意識の高まりが顕著になり、パーソナルトレーナー需要が高まり続けています。
将来の職業にパーソナルトレーナーを目指す人も少なくなく、今後もより一層人気の職業になっていくと思われます。

パーソナルトレーナーに必要な資格

パーソナルトレーナーには国家資格は存在せず、パーソナルトレーナーになるために資格取得は必須条件ではありません。
自分で「パーソナルトレーナー」と名乗ってしまえば、いつでもアナタもパーソナルトレーナーを自称することはできます。
とはいえパーソナルトレーナーは簡単な仕事ではありません。
なんの知識、経験、実力も無い人がパーソナルトレーナーとして務まるはずがありません。

なので、現役で活躍中のパーソナルトレーナーのほとんどは、何らかの民間資格を取得しています。

特にパーソナルトレーナーの資格として人気があるのは、米国のエクササイズ関連協会が認定する「NESTA-PFT」や、「NSCA-CPT」で、どちらも国際的な認知度も高く、フィットネスクラブなどの求人募集の要項などではこれらの資格を取得していることが前提条件としているところも多いです。

ほかには、日本独自の資格として、日本トレーニング指導者協会の「JATI-ATI」があり、パーソナルトレーナー科があるスポーツ系専門学校が、NSCA-CPTと並行して、JATI-ATIの取得をターゲットにしている場合も多いです。

また、ほかにも求人で資格取得者としての優遇される「JHCA-FC」や「JASA-AT」があります。
この2つはパーソナルトレーナーの資格とは少し違う資格ですが、必要とされる知識や技術が幅広く、取得も高難度であり、トレーナー業界では一目置かれる資格です。

今回の記事では、パーソナルトレーナー向けの資格と種類をご紹介します。

パーソナルトレーナー向けの資格と種類

AFAA-RT・PFT

AFAA（Aerobics and Fitness Association of America）が認定するトレーニング資格。
一般健康成人にトレーニング指導をする際の基礎知識と実践指導能力を有し、デモンストレーション能力などを含めた指導を目的とする。
米国のメソッドとシステムを、日本人のライフスタイルに合わせてアレンジして習得。
トータルな指導を目指すトレーナーの上位資格です。

NASM CPT

全米スポーツ医学協会（National Academy of Sports Medicine）が認定するトレーナー資格。

NASM PES

全米スポーツ医学協会（National Academy of Sports Medicine）が認定するトレーナー資格。
日本ではR-bodyアカデミーで取得することが出来るようになった。

NESTA-PFT

全米エクササイズ＆スポーツトレーナー協会（NESTA：National Exercise & Sports Trainers Association）が健康・フィットネス・ウェルネスのプロとしての総合的な知識・技術の習得の証明として認定しているパーソナル・トレーナー資格。
NESTAのトレーナー規格で、国際的な認知度も高く、採用の際に優遇されることも多い。
トレーナー必須の知識・技術だけでなく、資格者のビジネススキルもサポートしてくれるのもNESTA の特徴の一つ。
認定試験を受けるには実務経験などさまざまな条件があり、該当しない場合は事前に講座の受講が必要となる。
資格の有効期間は4年間で、更新には講座の受講などで得られる単位が必要。

NSCA-CSCS（NSCA 認定ストレングス＆コンディショニングスペシャリスト）

NSCA（全米ストレングス＆コンディショニング協会:National Strength and Conditioning Association）が認定するトレーナー資格。
傷害予防とスポーツパフォーマンス向上を目的とした、安全で効果的なトレーニングプログラムを計画・実行する知識と技能を有する人材をスペシャリスト。
アスリートやスポーツチームなどを主な指導対象としており、トレーニング指導に関する知識以外にも、施設の管理・運営に関する知識なども問われる。
資格取得の条件に4 年制大学卒業、またはそれに準じた教育機関の修了がある。
資格の維持には、セミナーなどの受講で得られる継続教育活動単位を、定められた期間内に取得することが必要。

NSCA-CPT（NSCA 認定パーソナルトレーナー）

NSCA が認定する資格。個別のアプローチを用いて、クライアントの健康と体力のニーズに関して、評価、動機付け、教育、トレーニングやコンディショニング全般の指導を行う優れた専門的能力をもつ人材を認定する。
国際的な信頼性も高い資格。
米アスリートだけでなく、年齢・性別・経験を問わず幅広い層に対してトレーニングを指導を行うため、トレーニング知識に加え、医学的、運動生理学的な専門知識とトレーニングの指導技術が必要となる。
資格の維持には、セミナーなどの受講で得られる継続教育活動単位を、定められた期間内に取得することが必要。

NSPA 公認パーソナルトレーナー

NSPA（ National Strength Professionals Association）が認定するトレーナー資格。
NSPAはハイインテンシティ・ストレングストレーニング（HIT）やマニュアルストレングストレーニングのテクニックなどの教育養成もおこなっている。

JATI-ATI トレーニング指導者

日本トレーニング指導者協会（JATI：Japan Association of Training Instructors）が認定するトレーナー資格。
アメリカ起源のトレーナー資格が多い中、日本の環境や実状に合ったトレーニング指導を目的するのが特徴。
JATI-AATI（上級トレーニング指導者）、JATI-SATI（特別上級トレーニング指導者）という上級資格もあります。

JHCA フィジカルコンディショナー（FC）
JHCA ホリスティックコンディショナー（HC）

特定非営利活動法人・日本ホリスティックコンディショニング協会（JHCA：Japan Holistic Conditioning Association）が公認するトレーナー資格。

JASA-AT

日本体育協会（JASA）公認のアスレティックトレーナー資格です。
アスレティックトレーナーはオリンピックなどの国際競技大会をはじめとして、国民体育大会や国内トップリーグで活躍するアスリートをサポートします。
競技者の健康管理、傷害予防、スポーツ外傷・障がいの救急処置、アスレティックリハビリテーションおよびトレーニング、コンディショニングに当たる専門家の育成を目的としています。

検定試験の合格率は公表されていませんが、トレーナー系の資格では最難関と言われています。
2002年当時で養成講習会修了者で約40％、適応コース修了者で10％以下の合格率とされ難易度は非常に高いと考えられます。

健康運動指導士

財団法人健康体力つくり事業財団が、保健医療関係者と連携しつつ安全で効果的な運動を実施するための運動プログラム作成及び実践指導計画の調整等を行う役割を担う者に対して与える称号。
健康運動指導士の養成は、国民の生活習慣病予防・適切な運動習慣の普及を目的とした厚生省（当時）の施策の一つとして始まったもの。

フィットネスクラブや病院、介護施設などで運動プログラムの作成や指導計画の調整などを行う。
資格を取得するには、養成講習会を受講するか、大学のスポーツ学科などで養成講座を修了後、認定試験を受けて合格する必要がある。
合格後は、5年ごとに登録の更新が必要。

健康運動実践指導者

財団法人健康体力つくり事業財団が、健康づくりのための運動指導者に与えている称号。
第2次国民健康づくり運動（アクティブ80 ヘルスプラン）の一環として、もうひとつの称号である健康運動指導士と両輪となって生涯を通じた国民の健康づくりに貢献することを目的とする。
プログラム作成や実践指導計画の調整を行うことが活動の中心である健康運動指導士に対し、実践指導者は自ら見本を示すための実技能力や、集団での運動指導ができる技術が要求される。

フィットネスクラブや学校などで運動プログラムに基づいて実践指導を行う。
資格を取得するには、講習会を受講するか、大学や専門学校などで養成講座を修了後、認定試験を受けて合格する必要がある。
合格後は、5年ごとに登録の更新が必要。

まとめ：パーソナルトレーナー向けの資格と種類

資格を取っただけで、パーソナルトレーナーになれるわけではありませんが、優秀な人気パーソナルトレーナーを目指すのであれば、資格取得は必要不可欠となります。

将来パーソナルトレーナーとして活躍したいのであれば、人気の資格を取得目指して頑張りましょう。